都内の渋谷付近など、インバウンド客の多いエリアでGoogleマップを眺めていると、「Wagyu」「Halal」「Vegan」「地域名」「料理ジャンル」「Restaurant」といった英単語を並べた、不自然に長い店名が次々と目に入ります。業態は飲食が中心で、表記はほとんどが英語です。こうした店名は、一見すると単なるキーワード詰め込みになっており、ガイドライン違反の店名にしか見えません。ところが実際に店舗の看板画像を確認すると、店頭の固定看板まで同じ文字列で作り込まれていて、「看板と一致している」状態になっているケースがあります。本記事で取り上げるのは、その是非についてです。
固定看板と一致してさえいれば、どんな店名でも問題視されないのかというと、そうではありません。加えて、キーワードを並べただけの店名は、そもそも一般の利用者にとって分かりやすい名前とは言えません。この記事で問いたいのは、店の顔である固定看板を検索対策向けに作り替え、ビジネスプロフィール名にわざわざ揃えにいくという発想の危うさです。
集客のために固定看板まで検索エンジン向けに歪めてしまう。その本末転倒ぶりを、公式ガイドラインをもとに整理します。
結論を先に言うと、「固定看板と一致していること」という条件を形式的に満たしていても、ガイドラインを逆手に取って出し抜こうとする発想でつけた店名は認められない、というのが本記事の立場です。
店名の大原則：実世界の「正式名称」そのまま
まず土台を確認します。Googleビジネスプロフィール（以下GBP）の店名は、看板・店頭・公式サイト・名刺などに実際に表示されている事業者名を、そのまま反映するのが大原則です。「Google上で検索に強い名前」にしようと情報を盛るのは認められていません。
店名フィールドに入れてはいけない代表的な要素は次のとおりです。
- キーワード・検索ワードの詰め込み（「新宿 焼肉 個室 安い」など）
- キャッチコピー・宣伝文句（「地域No.1」「創業50年」など）
- 電話番号・URL・メールアドレス
- 住所・地域名（実際の屋号に含まれる場合を除く）
- 営業時間・サービス内容・業種説明（「年中無休」「テイクアウトOK」など）
これはGoogleのGoogle に掲載するビジネス情報のガイドラインに明記されている内容です。同ガイドラインは、店名フィールドに入れるべき名称を「正確なビジネス名（店舗、ウェブサイト、ビジネスレターなどで一貫して使用し、顧客に認知されている、実際のビジネスの名称）」と定義しています。
判断軸は看板一枚ではなく、店頭・公式サイト・ビジネスレターなどを含む表記で、その名前が一貫して使われているかという点です。キャンペーン用の一時的な掲示にだけ出てくる表記は、この「一貫して使用」には当たりません。実名をそのまま使う分には問題なく、そこに検索用の語を足した時点で違反に当たる、という線引きです。
冒頭のような、料理名・食事制限・エリア名・業種説明をまとめて並べた店名を、この物差しに当てると、実名にはない要素が店名にいくつも載っており、典型的な詰め込みパターンに見えます。
「看板と一致してさえいれば、どんな表現でもOK」という誤解
ここで、詰め込み店名を運用している側の”理屈”が出てきます。「店名は看板と一致してさえいればいいのだから、看板のほうを検索狙いの文字列で作ってしまえば、どんな表現を並べても一致という条件は満たせる」という発想です。
実際、こうした店舗では、ビジネスプロフィールに設定したキーワード店名そのままの固定看板が掲げられているケースがあります。つまり、検索用に作った文字列を固定看板とビジネスプロフィール名の両方に載せ、”一致している”という体裁を先に成立させているわけです。
ただ、仮にこうした店舗の登記・営業許可証・納税証明書・公共料金請求書など、公的な書類に記載される正式名称を確認したとすると、そこにはおそらく、もっと短くシンプルな屋号が記載されているはずです。固定看板とビジネスプロフィール名を検索用に揃えても、公的な書類に載る名義まではそう簡単に変えられません。
なお、新規開業の時点から屋号そのものまで検索対策に寄せて名付けているとすれば、実世界の常識からは大きく逸脱した屋号となりますので悪質性はいっそう高いと言わざるを得ません。
固定看板とビジネスプロフィール名が一致しているかどうか、という一点だけで見れば、看板ごと作り込んだこうした店名も、形式的には条件を満たしているように映ります。ただ、そもそもガイドラインは「看板と一致していればOK」という許可の形では書かれていません。書かれているのは、店名は実世界で一貫して使われている正確なビジネス名であること、そして不要なキーワード・キャッチフレーズを加えないことです。
固定看板との一致は、その名称が実名かどうかを確かめる手がかりであって、一致さえしていれば付加情報が認められるという条件として示されているわけではありません。看板までビジネスプロフィール名称に合わせて作り込むという行為は、「一致している」という体裁を整えるのと引き換えに、「検索のためにわざとキーワードを盛った」という証拠を、かえってはっきり残すことにもなります。
実は筆者も、この論点をサポートに直接ぶつけたことがあります。数年前、ビジネスプロフィールのサポートに問い合わせると、日本語の担当者が比較的どんな質問にも答えてくれた時期がありました。そこで、「固定看板を『渋谷 焼肉 駅から徒歩3分 屋号』という表記で作り変えるので、ビジネスプロフィール名もそれに揃えて良いのですか？」と聞いたところ、返ってきたのは、「いいわけないじゃないですか。」という回答でした。
当時の一担当者の回答であり、公式見解として文書化されたものではありません。ただ、固定看板を作り替えてまでキーワードを含む店名をビジネスプロフィールにつけるという発想が、ガイドラインを運用する側からどう見えるのかは、この反応がよく表しているのではないでしょうか。
「看板と一致している」という体裁をいくら先回りして整えても、Googleが定めたビジネスプロフィールのガイドラインの趣旨を出し抜くために設計された店名である限り、これが認められるとは考えにくいでしょう。
ビジネスプロフィール停止・編集ロックの対象になる可能性がある
キーワード店名が抱えるリスクは、大きく次の3つです。
- 名称の自動修正：Googleが不要な付加部分を削り、短い名称へ書き換えることがあります。検索用に盛った文字列が、そのまま維持されるとは限りません。
- 他のGoogleユーザーからの情報修正提案による店名変更：Googleマップの「情報の修正を提案」は、一般の利用者やローカルガイドであれば誰でも送信できます。提案が採用された場合には、オーナーの意思とは関係なく店名が書き換わることがあります。送られた修正提案を反映するかどうかは、Googleが判断します。また、利用者からの提案とは別に、Google自身の自動的な検出によって違反が見つかることもあります。
- ビジネスプロフィールの停止：詰め込み店名は、「詐欺的なコンテンツと虚偽の振る舞い」に該当すると判断される場合があり、これが理由となりビジネスプロフィールの停止につながる可能性があります。ビジネスプロフィールが停止されると、指名検索でも表示されなくなるため、影響は店名周りだけにとどまりません。
- 正式な店名で検索されたときに表示されにくくなる：広告やチラシ、人からの紹介で正式な屋号を知った利用者は、その屋号で検索します。ところがビジネスプロフィール名が長いキーワードの羅列になっていると、屋号はその中に埋もれ、検索された名前との結びつきが弱くなり、正式店名での検索で店舗が表示されなくなるリスクがあります。
近年ガイドラインの適用が厳格化しており、長年運用してきたプロフィールが突然停止される事例も見られます。「今までこの店舗名で問題にならなかったから」は根拠になりません。ビジネスプロフィールが停止された場合、店名で直接検索してもナレッジパネルは表示されず、店名を含まないローカル検索結果にも表示されなくなります。集客への影響は小さくありません。
最大の落とし穴：停止からの復旧で「名義が合わない」
これが、キーワード店名が”悪手”である最大の理由です。
停止されたプロフィールを復旧させるには、再審査請求で証拠書類を提出するのが定石です。有効なのは、正式な事業登録証・営業許可証・納税証明書・事業用の公共料金請求書など、事業の実在を裏づける公的な書類です。そして、Google公式ヘルプは復旧の条件として、書類に記載されたビジネス名と住所が、再審査を請求するプロフィールと一致していることを明記しています（停止または無効化されたプロフィールを修正する）。
ここで矛盾が起きます。登記や請求書に載っている法的名義が、キーワードを並べた長い店名の文字列と一致することは、まずありません。法的名義はもっと短い正式な屋号や法人名のはずです。
- 通常時：長いキーワード店名のまま運用している
- 停止時：書類とビジネスプロフィール名が一致せず、復旧の根拠として書類が使用できない
つまり、店名を盛れば盛るほど、いざ停止されたときの復旧ハードルを自分で上げているという構図です。証拠書類は再審査請求フォームで申請と一緒に添付する形になっており、名前・住所がプロフィールと一致した書類を、あらかじめ手元に揃えておく必要があります（再審査請求の証拠書類）。名義が一致しない書類のまま請求しても、停止からの復活は期待しにくいでしょう。
店名は実名にする：集客はカテゴリと情報整備で
では、検索で見つけてもらうにはどうすればよいのか。やるべきことは次の4つです。
- 店名は実名のままにする。看板・登記・公式サイトと揃える。
- カテゴリを正しく選ぶ。「ハラール料理」「焼肉店」などの適切なカテゴリを設定すれば、店名に業種語を入れなくても、その業種の検索に対応できます。
- 説明文・投稿・クチコミなどで店舗の特徴を伝える。ここも詰め込みではなく、実態に沿った内容にします。
- 英語の店名は、英語の店名として登録する。英語の店名が登録されていない場合、英語環境の端末でも日本語の店名がそのまま表示されます。インバウンド対応で必要なのは、日本語の店名フィールドに英語を併記することではなく、言語ごとの店名を埋めることです。なお各言語の店名はGBPの管理画面で設定する項目ではなく、Googleマップ／検索側の「情報の修正を提案」から入力する情報で、反映されるかどうかはGoogleが判断します。
店名は実名のまま、検索やユーザー認知の接点はカテゴリ設定・ビジネスプロフィールの情報整備・クチコミなどで担保する。遠回りに見えても、これがガイドラインに沿った運用になります。
まとめ
- GBPの店名は「実世界の正式名称そのまま」が大原則。キーワード・キャッチコピー・エリア・業種説明の詰め込みは違反です。
- 「看板ごと作り込めば一致するからOK」は誤解。ガイドラインは、一致していれば付加情報を認めるという書き方にはなっていません。看板を作り替える行為自体が、意図的な検索操作の証拠として残ります。
- キーワード詰め込み店名には、名称の自動修正、他の利用者からの情報修正提案、Google側の自動検出、そして「詐欺的なコンテンツと虚偽の振る舞い」に該当した場合のビジネスプロフィールの停止など、複数のリスクがあります。
- 最大の落とし穴はビジネスプロフィール停止からの復旧時。停止からの再審査では書類の名義とプロフィール名の一致が求められ、盛った店名ほど復旧が困難になります。
- 集客は、実名＋カテゴリ＋説明文＋クチコミ＋多言語整備などで考える。
形式的にガイドラインに沿っているように見えても、その趣旨を外した店名が認められるわけではありません。まずは、自店のプロフィール名が、固定看板・営業許可証・公式サイトなどで一貫して使用している正式名称と揃っているか確認してみましょう。
Googleが見ているのは、「ビジネスプロフィール名が固定看板と一致しているか」だけではなく、その名称が実世界で一貫して使用されている正式名称かどうかです。固定看板は、その実態を確認する材料の一つであって、検索用の店名を正当化する免罪符ではありません。
Leave a Reply