GoogleはたまにGoogleビジネスプロフィールの関して動画をアップしているんですが、2025年11月8日にGoogle Business Profile Support Tipsという題名でYoutubeにアップロードされた動画が、色々な内容について詳細に説明してくれる良い動画でした。とは言え、日本語圏ではほぼ話題になっていませんし、解説している記事等も見当たらないので、今回このブログ内で解説してみようと思います。
動画内で解説されているコンテンツ
- Googleビジネスプロフィールでサポートを得るためのベストプラクティス
- Googleビジネスプロフィールにおけるオーナー確認の詳細
- クチコミの削除について
- 停止されたビジネスの再審査請求
Googleビジネスプロフィールでサポートを得るためのベストプラクティス
- ヘルプ記事を参考にする
- Google検索を行う
- AIオーバービューの内容を参考にする
- ヘルプコミュニティーへの書き込み
動画ではGoogleビジネスプロフィールで問題を抱えた際は、ヘルプ記事を参考にすること、また検索すること、AIオーバービューを参考にすることを推奨しています。その他にもサポートへの相談、ヘルプコミュニティーへの書き込みも紹介されています。
個人的にはオススメの順番としてはサポートへの相談、ヘルプコミュニティーへの書き込み、そして検索となります。公式の言うことに文句をつけるわけではありませんが、Googleビジネスプロフィールに関する情報は陳腐化が非常に早いため、検索結果に登場する解説記事の多くは間違っているか、情報が古いものが多いです。
検索結果に出てくる解説記事をある程度参考にするのは構いませんが、著者は信頼できる運営母体なのか、私を含めてGoogleビジネスプロフィールのプロダクトエキスパートが執筆、監修しているのかなども確認したほうが良いでしょう。
AIオーバービューに関しても、ウェブ上の様々な情報を元に生成されているわけですので、情報が古いものがソースに組みこまれていた場合、AIオーバビューの生成結果が間違ってることになります。検索、AIオーバービューのみから情報を得ようとする場合、そうした点にご注意ください。
その他にもソーシャルメディアでGoogleビジネスプロフィールのFacebookアカウント、Xに聞いてみることも推奨されていますが、やり取りは基本的に英語になりますし、正直あまりオススメではないかなと感じます。
蛇足として書いておくと、たまにビジネスプロフィール ヘルプコミュニティーの回答者の中に「どう考えてもAI生成で書いてるよな」という回答者がいます。内容に間違いがなければ良いのですが、その回答者のベース知識が足りていないことがほとんどなので、AI生成の精巧にできた微妙に間違った回答をしていることが多々見受けられます。ビジネスプロフィール ヘルプコミュニティーを利用する際は、質問者の方はそうした点も注意が必要です。（※ほとんど場合はAI生成回答者に対してプロダクトエキスパートからツッコミが入ります。）
ビジネスプロフィールのサポートを利用する際の注意点
- 問い合わせを行う前にビジネスプロフィールの設定が、すべてガイドラインに従っていることを確認する
- 問い合わせを行う前にビジネスプロフィールの基本情報（店名、住所、カテゴリー）が正しいことを確認する
- 「その他」を選択するとGoogle内部で問題の種別の特定が必要なため、適切な問題解決チームに情報が伝わるのに時間がかかることがある、「その他」以外の正確な問題を選択すること
- ガイドライン違反になっているビジネスの基本情報等は修正して問い合わせること
- 問題については明確に、正確に記載すること
- ビジネス名とGBP IDを提供することが迅速なサポートを受けるために重要
Googleビジネスプロフィールのサポートの活用ですが、この活用方法についてかなりわかりやすく解説されていましたのでご紹介します。
この項目で最初に紹介されているように、ビジネスプロフィールの設定内容がすべてガイドラインに従っていることは非常に重要です。何らかのサポートをGoogleに対して依頼するにも関わらず、ビジネス名にキーワードが大量に含まれているのでは、意味がありません。
動画内ではサラッと解説されていましたが、サポート問い合わせにおいて「その他」を選択しないことは非常に重要です。以前は「その他」で聞かないと返答が得られないといった時期もありましたが、2025年12月現在、「その他」で問い合わせを行うと、経験則として返答が得られた例はありません。
ちなみに「その他」で問い合わせを行った場合には、ほとんどのケースで下記のメールが帰ってきます。この場合はメールには「ご返信いただけませんのでご了承ください」と書かれているように、基本的にこのメールが来たら問い合わせ自体に対して追加のリアクションは得られないと考えてください。
またビジネス名とGBP IDを提供することが迅速なサポートを受けるために重要で解説されているように、正確なビジネス名、GBP IDを提供することはGoogleがどのビジネスなのかを理解するかにおいて重要です。
問い合わせ後のフロー
- メールを見逃さずにしっかりと返信する
- メールの自動応答で返答が得られる場合があるので、その場合は内容をしっかり読んで返信すること
問い合わせ後のフローに関しては特に補足するコメントはありませんが、問い合わせの返答は即座に得られることは基本的にありません。少なくとも1-3営業日は返答が来ないと考えたほうが良く、場合にとってはサポートの混雑具合なのか問題の複雑さによるのか、数週間返答が得られないこともあり得ます。
いずれにしても問い合わせ時に発行にされるケースIDは手元に保存しておくことをオススメします。ちなみに私はなにかしらGoogleサポートに聞く時は、質問で得られたケースIDを返答が得られるかもしれない数日後のカレンダーにベタ貼りして、内容にどのような問い合わせを行ったか必ずメモするようにしています。
Googleビジネスプロフィールにおけるオーナー確認
- 非店舗型であってもオーナー確認時は郵便番号や電話番号などを提供すること（一般公開されない）
- オーナー確認の方法は入力した情報が充実しているほど、豊富なオプションが表示される
- 動画確認の要件を満たす（店舗周辺を撮影、固定看板を撮影、管理権限の証明を撮影）
- 動画はなるべく1分〜2分が好ましい
- PCで動画確認を行おうとするとQRコードが表示されるので、スマートフォンで動画確認を実施する
この項目内で語られていて目新しい内容としては、オーナー確認の方法は入力した情報が充実しているほど、豊富なオプションが表示されるという部分です。オーナー確認の方法には動画、電話、メール、はがきなど様々な方法が存在しますが、Googleがビジネスに関して理解している情報となるべく突合できる情報が多いほうが、オーナー確認の選択肢が増えるということでしょう。
ただし、電話によるオーナー確認の場合は、お店の所在地とは別の場所から電話ボタンをクリックしても電話がかからないように仕様が変わっているようですし、店内から電話ボタンをクリックしても電話がかかってこないというヘルプコミュニティー上での相談も見かけます。また、電話でオーナー確認を完了した後も、動画によるオーナー確認を要求されるケースもあるので、基本的には動画でのオーナー確認をオススメします。
動画確認の要件を満たす（店舗周辺を撮影、固定看板を撮影、管理権限の証明を撮影）という項目については、動画でのオーナー確認を実施する際の条件をきちんと満たそうという話ですが、ヘルプコミュニティーで回答していても、セミナー等で事業者とお話をしていても、皆さん動画における3要件を理解しないままに動画撮影に挑んでいることが多いようです。
なお、ビジネスプロフィールの動画によるオーナー確認で必要となる3要件については、過去に記事内で解説をしています。 下記の記事の中の動画の3つの要件（店舗型）をご参照ください。
Googleは動画確認のプロセスにおいて複数の内容を確認している
- ビジネスは実際にその場に存在するのか？
- ビジネスプロフィールを利用可能な適切なビジネスなのか？基本的には対面接客を行うビジネスが対象となるが、ATM、車の充電スタンドなどセルフサービス型ビジネスは例外となる。
- ビジネスはGoogleマップの住所地/サービス提供地域で営業しているのか？
- 設定しているカテゴリーと一致するサービスを提供しているのか？
- オーナー確認をリクエストしている人物はビジネスの管理資格があるのか？
Googleは動画によるオーナー確認において複数の項目を確認していると今回の動画内で明らかにしています。大前提としてビジネスは実際にその場に存在するのか？は重要な項目で、ビジネスプロフィールに設定している住所と、実際のビジネスの住所が一致していること、また、設定しているカテゴリーと一致するサービスを提供しているのか？も何らかの方法で確認をしているようです。
ヘルプコミュニティーでは度々動画によるオーナー確認が失敗したというご相談が寄せられますが、ある程度の割合で存在するのが、ビジネスプロフィールの利用が可能ではない事業者からのご相談です。
動画内ではビジネスプロフィールを利用可能な適切なビジネスなのか？という項目で語られていますが、ビジネスプロフィールは一部の例外を除き、顧客と対面接客をするビジネスが利用対象となりますし、非店舗型ビジネスを除き固定看板を常設していないビジネスは店舗とみなされません。
オーナー確認をリクエストしている人物はビジネスの管理資格があるのか？という項目では具体的に何を確認しているかは明らかにされていませんが、チェーンビジネス等の場合は経験則として公式ウェブサイトアドレスと同一ドメインのメールアドレスでオーナー確認を行うとオーナー確認が即時完了するような場合もありますので、ビジネスとオーナー確認をしている人物のGoogleアカウントの結びつきの強さを何らかの指標で評価しているのだと思われます。
オーナー確認が失敗した場合
- ヘルプ問い合わせから正確に問題を入力して問い合わせを行う
- オーナー確認のステータス確認ツールから該当のビジネスを選択して問い合わせを行う
- 別の方法が選択可能な場合は別の方法でオーナー確認を実施する
- 別の方法が表示されていない、すべての方法を試している状況においては「サポート問い合わせ」 を行う
- すべての項目を登録して問い合わせを行うと基本的には数日で返答がある
- ライブビデオによるオーナー確認のサポートを得られる場合もある
オーナー確認が失敗した場合については、基本的な内容が語られていますが、オーナー確認のステータス確認ツールから該当のビジネスを選択して問い合わせを行う部分に関しては問い合わせに至る導線がわかりにくので、オーナー確認のステータス確認ツールの使い方については、下記記事を参照してください。
選択をして進んでいった先に表示される「お問い合わせ」「サポートチームにお問い合わせください」のリンクを押すことでサポートチームに問い合わせを行うことが可能ですが、この部分が一見すると問い合わせ出来る導線になっているとは気づきにくいので、参考に画像を載せておきます。
ライブビデオによるオーナー確認のサポートを得られる場合もあるという部分は動画内で詳細に語られていませんが、動画等でオーナー確認が完了出来ないビジネスの場合は、積極的にこのオプションを活用すべきです。
私がライブビデオによるオーナー確認に立ち会った際は、メールで事前にライブビデオによるオーナー確認の日付、時間帯、担当する人物などを取り決め、現地でオンラインでライブビデオを繋いだままでオーナー確認を実施するものでしたが、確認に至るプロセスは随時変更になる可能性はあります。
なお、いずれにしても現地で対応する必要がありますので、動画ではオーナー確認はしたくない、セキュリティー上の理由で動画での実施は出来ないと判断する事業者の場合は、このオプションを活用してもオーナー確認は完了しないでしょう。
クチコミの削除について
- クチコミに対してGoogleが削除などのアクションを行うのはポリシー違反に該当するクチコミのみ
- クチコミ内容がネガティブであるというだけの理由でGoogleがクチコミを削除することはない
- 一例としてビジネスでの体験とは関係ないといったクチコミ等であれば、「関連性のないコンテンツ」として報告することができる
- 提出した報告についてGoogleは3営業日でプロセスを進める
- クチコミ管理ツールからは報告したクチコミのステータスを確認することが可能で、3営業日以上経過しても処理中の場合は、再審査請求を送信できる
クチコミ削除に関しては改めて語られているのはGoogleが削除などのアクションを行うのはポリシー違反に該当するクチコミのみということです。勘違いしがちな事業者が多いですが、Googleはクチコミについての真偽判定はしません。たとえ飲食店で「美味しくなかった」と書かれようとも、「虫が入っていた」と書かれようとも、Googleはその内容自体の真偽判定はしません。Googleが判断するのは純粋に禁止コンテンツを含むどのポリシー違反があるかないかのみです。
クチコミ内容がネガティブであるというだけの理由でGoogleがクチコミを削除することはないという項目で語られていますが、事業者にとって不都合だからという理由でクチコミの削除は出来ません。明らかにクチコミに書かれている内容が、そのお店で得られる体験とは異なる等の理由であれば、削除対象になります。
クチコミ管理ツールの部分で説明されていますが、ビジネスプロフィールのオーナー確認を完了していれば、クチコミ管理ツールを使って、ポリシー違反と思われるクチコミの削除申請が可能ですので、明らかにポリシー違反と考えられるクチコミについては、クチコミ管理ツールを使って申請を行うと良いでしょう。
停止されたビジネスの再審査請求
- 停止に至った理由をAIオーバービュー等で調べることもできる
- 停止に関するヘルプを読み込む
- 再審査請求フォームから再審査を請求する際は請求から60分以内に証拠書類を提出することが非常に重要
- 証拠書類は正式な事業登録証、営業許可証、納税証明書
- これらに表記されているビジネス名、住所がビジネスプロフィールの内容と一致していること
- 公共料金の請求書はビジネス名、住所は正式な事業登録証、営業許可証、納税証明書と一致していること
- 公共料金の請求書は電気、電話、ガス、水道、下水道、ゴミ、リサイクル、TV、インターネットなど
- 再審査請求フォームに記載されている証拠書類以外は再審査請求には役立たない
停止されたビジネスの再審査請求に関しては60分以内に証拠書類を提出することが重要ですが、この動画内で語られている内容で少し意外だったこととしては、再審査請求フォームに記載されている証拠書類以外は再審査請求には役立たないという内容です。
証拠書類は正式な事業登録証、営業許可証、納税証明書、公共料金の請求書は電気、電話、ガス、水道、下水道、ゴミ、リサイクル、TV、インターネットなどが動画内では紹介されていますが、動画内ではこれ以外のものは審査において役立つことはないとバッサリ切られていたのは驚きでした。
まとめ
今回、Googleが公開しているGoogle Business Profile Support Tipsという動画の内容を紹介してきましたが、すべてご紹介しきれているわけでもないので、時間のある方は是非オリジナル動画を御覧ください。
音声はバリバリのイギリス英語ですが、Youtubeの設定で日本語でも字幕をつけることが出来ますので、一度見ておいて損はない動画です。
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